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SSDのデータ消去はなぜ難しい?パソコンの廃棄などでの注意点
2026.06.04

2026.06.04
近年では定番の記録媒体として利用されるようになったSSD。一方で、時間の経過とともに寿命を迎え処分したいと考える人もいるでしょう。
特に企業や法人が所有するSSDの場合、情報漏洩を避けるためには適切にデータを消去してから処分しなければなりません。
この記事では、ユーザー自身がSSDのデータ消去をする手順や覚えておきたいポイント、自分で消去できないときにおすすめの方法をご紹介します。

SSDのデータ消去でポイントとなるのは、次の3つです。

企業などの法人が持つパソコン(PC)内蔵のSSDや外付けSSDには、漏洩すると社内外に甚大な影響を与える重要情報が保存されています。普段、PCで閲覧したり操作したりしている情報がどれだけ重要なものなのか確認するためにも、それらの具体例を見てみましょう。
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情報の種類 |
具体例 |
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財務情報 |
顧客ごとの売上高、自社の利益が分かる伝票、与信管理に関する情報など |
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人事情報 |
採用に応募した人の名前や住所などの個人情報、役員報酬や従業員の給与の具体額が分かる情報、病気に関する記録、従業員の評価が分かる情報など |
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顧客情報 |
顧客(個人・法人)の名称、取引の内容が分かる情報など |
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技術情報 |
商品・サービスの設計や自社の優位性に関する情報など |
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ITセキュリティに関する情報 |
ログインIDやパスワード、セキュリティに関する設計が分かる情報など |

「SSDを初期化する方法は?Windows・Macの手順とSSD処分時の注意点を解説」の記事で、SSDの初期化方法はHDDとおおむね同じであるとご紹介しました。
しかし、これはSSDの入れ替えやドライブの追加などを含めた、初期化に限った場合の話にすぎません。PC本体やSSDの処分・廃棄を前提としたデータ消去となると、SSDとHDDでとるべきプロセスは大きく異なるのです。
その理由についてはこの後の章で詳しく解説しますが、まずはSSDとHDDのデータ消去の違いを整理しておきましょう。
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データをゴミ箱に入れる |
初期化する |
データ上書き |
物理破壊 |
磁気消去 |
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SSD |
✕ |
△ |
△(専用ツールが必要) |
◯(ただしHDDよりも細かな破砕が必要) |
✕ |
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HDD |
✕ |
△ |
◯(ゼロ埋めなど) |
◯ |
◯ |

先ほどの比較表からも、HDDに比べてSSDのデータ消去はさまざまな制約があり「難しそう」と感じた方もいるでしょう。
SSDのデータ消去で難しさを感じる大きな要因は、ハードウェアそのものの仕組みや構造にあります。
磁気ディスクに記録するHDDと異なり、SSDはフラッシュメモリという媒体に記録します。
さらに、製品の寿命を延ばすため、ウェアレベリング(書き込み回数を均等化する技術)が採用されています。
SSDはフラッシュメモリの細かなセルにデータを記録していきますが、書き換えの回数が均等になりできるだけメモリの摩耗を減らすよう、記録するセルはバラバラになっているのです。
つまり、パソコンの画面上ではひとつのファイルでも、物理的にはSSDの右端のセルと左端のセルに記録されるというような、複数のセルに分散して保存される場合があります。
さらに、SSDは磁気媒体ではないため磁気消去も効果がありません。
以上の理由から、SSDの物理破壊は効果的であるものの、数ミリメートルといった非常に細かいサイズまで破砕することが必要です。

比較表で紹介した3つのデータ消去方法について、より具体的なプロセスを見ていきましょう。
先ほど、SSDとHDDのデータ消去方法について、5つを比較表で紹介しました。各方法をリスクの程度で分けた上で、消去の具体的なプロセスを見ていきましょう。
高リスクな方法|ゴミ箱に入れる
PCのゴミ箱は、一定期間経過後にデータ消去が行われるフォルダです。つまり、ゴミ箱にデータを移した時点では、単に保存場所を変更しただけの状態と同じだということです。
今後も、同じPC、外付けSSDを使い続ける予定であれば、データ消去にゴミ箱を使っても良いでしょう。しかし、廃棄などでデバイスが自分の手から離れる場合は、ゴミ箱にデータを入れると高リスクです。より確実にデータ消去ができる方法を選択しなければなりません。
中程度のリスクとなる方法|初期化する
データ消去の方法として、初期化・フォーマットが思い浮かぶかもしれません。たしかに、初期化をするとデータが消えたように見えます。
しかし、これはあくまでも画面上、ユーザーインターフェース上の話です。初期化をしてもSSDには見えないだけでデータそのものが残っている可能性があるのです。先ほどのゴミ箱と比べると、データ復元の可能性が若干は低まる方法ではあります。
もっともデータが残っている以上、依然、情報漏洩のリスクはあります。廃棄などを行うときは、初期化よりも確実にデータ消去ができる方法を選びましょう。
低リスクもしくはゼロリスクの方法|データ上書きと物理破壊
情報漏洩のリスクを抑え確実にデータ消去をする方法が、データ上書きと物理破壊です。
まず、データ上書きの方法から見てみましょう。HDDではデータ領域を「0」などで上書きする「ゼロ埋め」によってデータ消去を行う方法があります。しかし、SSDでゼロ埋めをしても、確実に消去できません。
前述の通り、SSDには「ウェアレベリング」という仕組みがあり、書き込み位置が自動的に分散されるためです。そうなると、データ消去のための「0」を入力しても、古いデータが上書きされないケースがあるのです。SSDではゼロ埋めではなく、SSD向けの専用ツールやSecure Erase機能を利用することが推奨されています。
たとえば、以下のようなSSD対応ツールがあります。
データ消去アプリ「DiskRefresher5 SE」(アイ・オー・データ機器)
https://www.iodata.jp/product/app/storage/diskrefresher5se/
コピー&消去対応HDD/SSDスタンド「KURO-DACHI/CLONE+ERASE」玄人志向
https://www.kuroutoshikou.com/product/detail/kuro-dachi-clone-erase-u3.html
データ消去ソフト「ディスクシュレッダー7」(パーソナルメディア株式会社)
https://www.personal-media.co.jp/webshop/security/dsstd7usb.html
ただし、ツールによって対応SSDや利用条件、価格が異なるため、事前に対応状況を確認しておきましょう。
次に、物理破壊です。SSDの廃棄で物理破壊は有効な方法のひとつですが、前述のように数ミリメートルという細かな破壊をする必要があります。これは、一般ユーザーでは困難な作業で、本来は破砕機などの専用機器が必要です。
ユーザー自身で作業する際は、細かな破片が飛散する危険もあるため、手袋・保護メガネ・マスクなどを着用し、安全対策が求められます。
なお、米国立標準技術研究所(NIST)のガイドラインでは、破壊後に焼却処理を行う方法も紹介されています。日本国内では個人や企業が空き地などで焼却する行為は「野焼き」として法律違反となる可能性があるため、専門の処理事業者へ依頼するのが現実的といえるでしょう。
関連記事:法人が機密文書を廃棄する2つの方法|溶解・リサイクル可能な廃棄方法を選ぼう
HDDの場合、強力な磁気を照射しデータを読み取れなくする「磁気消去」という方法があります。しかし、SSDは磁気ディスクではなくフラッシュメモリにデータを保存しているため、HDD向けの磁気消去装置を使っても効果がありません。

ユーザーが自分でSSDのデータ消去を行うのは決して簡単ではないため、専門事業者への依頼が現実的といえるでしょう。
そこで、数ある専門業者の中から信頼できる事業者を選ぶためのチェックポイントをご紹介します。
信頼性の高いSSD破砕サービスでは、単にSSDを破壊するだけでなく、その後の処分工程まで含めて復元不可能な状態にしています。
たとえば、法人向けにSSDの破砕・廃棄を行っている竹下産業の場合、まず5mm以下に破砕処理を施し、溶融・焼却後、廃熱によるサーマルリサイクルを行う最終処分場に搬入しています。
特に企業・法人のSSDは、顧客情報や社内データなど機密性の高い情報を含む可能性があるため、「完全に復元できない状態まで処理しているか」は重要な確認ポイントです。
データ漏洩リスクはSSDを廃棄する場面だけでなく、回収・搬送時にもあります。
竹下産業の場合でいうと、信頼性の高い事業者は鍵付きカーゴや専用トラックを使用し、第三者がSSDに接触できないよう厳重に管理しています。
また、竹下産業ではGPSを搭載して走行ルートを記録・管理することで、どこを通って運搬されたのかを追跡できる体制を整備。SSDの廃棄を専門事業者に依頼するときは、回収から処分まで一貫した管理体制が構築されているかを確認しましょう。
SSD破砕サービスでは、破砕設備の場所自体はセキュリティ上の理由から非公開としているケースがあります。
この点でも、竹下産業は同様に自社処理施設の場所は非公表でかつ、施設への入退室履歴を管理するセキュリティシステムを導入し、関係者以外が立ち入れないよう厳重な対策も施しています。
一方で、利用者に安心感を提供するため、施設内に監視カメラを設置し作業工程を記録。さらに、カメラ映像を通じて利用者自身が破砕工程を確認できます。本当に適切な処理が行われているかを可視化できるかどうかも、事業者選びの大切なポイントといえるでしょう。

SSDのデータ消去や処分をする際のよくある質問と回答を紹介します。
A.専用ツールを用いたデータ上書きと物理破壊を組み合わせることで安全性が高まります。
A.不可能ではありませんが、復元不可能なデータ消去に手間がかかるほか、物理破壊で怪我を予防するための安全対策も不可欠です。さらに、データ上書きでは専用ツールも用意しなければなりません。
A.情報廃棄の専門事業者である竹下産業では、SSDのデータ消去およびハードウェアの処分まで対応しています。事業者選びにあたっては、どのようなプロセスでデータを復元不可能にしているか、輸送ルートを開示できる事業者か、破砕の工程などを開示してもらえるかがポイントです。

SSDのデータ消去は一般ユーザーでも不可能ではありません。ただし、物理破壊では安全対策が求められ、専用のデータ消去ツールも必要となります。
こうしたコストや手間、リスクを勘案すると、専門の事業者を利用するのも現実的な手段の一つです。竹下産業は情報廃棄の専門事業者として、これまで2000を超える企業・行政機関との取引実績があります。SSDのデータ消去にお悩みの方は、ぜひ竹下産業へご相談ください。

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